日本は世界でも有数の地震大国。
一戸建てを購入する際には地震に備えて耐震性能の高い家を選びたいと思う人は多いのではないでしょうか。
今回は、一戸建ての耐震構造についてお話しいたします。
一戸建ての旧耐震基準・新耐震基準 2000年の建築基準法改正
旧耐震基準とは1950年の建築基準法制定により、すべての建築物に耐震設計が義務付けられました。
ただしその基準は「震度5程度の地震に耐えること」といった程度のもので、大きな地震に備えた基準ではありません。
その後1978年の宮城県沖地震を経て1981年に建築基準法が改正され、震度6強～７度程の地震でも、すぐには倒壊しない程度の基準となりました。
その後阪神淡路大震災を経た2000年の建築基準法改正では、地盤の特性に合わせた建物基礎の仕様が明記され、事前に地盤調査も必要となりました。
また柱や筋交いなどの接合部を固定する金具の種類が具体的に規定されました。
特に中古住宅を購入する際には2000年以前か以降かに着目してください。
2000年以前の住宅では柱や筋交いなどの接合部が、それ程厳しい基準で出来ていない可能性もあります。
耐震性能の高い一戸建てとは
地震に強い家のための要素はいくつもありますが、大前提として地盤が強くなくてはいけません。
その土地の地盤が弱い場合には地盤補強をした方がいいでしょう。
しっかりした地盤の家に、出来るだけシンプルな形状で、壁が十分に配置されている家が地震に強い家と言えます。
耐震構造となると鉄筋造が優れていると思うかもしれませんが、壁の配置が上手くいっていなければ鉄筋造でも弱くなります。
逆に筋交いをきちんと取って、バランス良い壁の配置をしていれば木造でも地震に強い一一戸建てになります。
建物の形状が複雑な場合や、駐車スペース確保のために一部壁のない部分のある家などは、地震の際にどこかに集中して力が加わってしまうため、耐震性能は低くなります。
また室内に建物を支えるための構造壁が東西南北バランスよく配置されている家は耐震性が高くなります。
家の間取りを見る際には、どの位置に構造壁があるか、配置バランスに注意しながらみてみましょう。
また昨今では耐震構造の中でも建物と基礎の間に積層ゴムなどを入れる免震構造や、建物内に制震（制振）装置を組み込んだ制震（制振）構造が注目されています。
これらは建物を強化することで倒壊を防ぎ人命を守るけれど、建物自体は損傷してしまう従来の耐震構造と違い、建物そのものの損傷も軽減できます。
まとめ
耐震性能を高めれば高める程、建築費は高くなってしまいます。
それでも耐震構造は巨大地震が発生した時に、家族を地震からまもったり、被災後の生活を元に戻したりするための時間削減に繋がります。
家族のためにもできる限り安全な家づくりを心掛けたいものです。
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